精神疾患（精神障害）の種類・症状から生活や仕事探しの支援制度まで紹介します

2018.03.26

精神疾患とは、脳の働きの変化によって、感情や行動などに著しいかたよりが見られる状態のことです。統合失調症やうつ病、双極性障害（躁うつ病）などが挙げられます。この記事では、精神疾患の種類や症状に加えて、当事者や家族を支える生活や仕事探し、そして経済的な支援制度について紹介します。

精神疾患とは？
精神疾患とは、脳の障害や損傷などによる働きの変化が原因で、感情や行動に著しいかたよりが見られる状態のことです。統合失調症やうつ病などいろいろな病気の総称で使われます。

ただ、厳密な定義があるわけではないので、どこまでの病気を指すのかは使用する方により異なる場合もあります。主に行政サービスで使用される精神障害という言葉と似たような意味で使われることも多いですし、「心の病」や「精神病」といった言葉を、より医学的に言いあらわすときに使われることもあります。

この記事では、精神障害と精神疾患をほぼ同様の意味として捉え、精神疾患という言葉に統一して説明していきます。精神障害に対応する行政サービスについても、精神疾患という言葉を使用します。

厚生労働省の調査によると、精神疾患の患者数は増加傾向にあります。1999年は約204万1000人でしたが、2014年には約392万4000人。今や5人に1人は精神疾患にかかると言われており、非常に身近な病気となっています。

精神疾患は原因によって３つに分類
精神疾患は、脳の働きの変化、つまり神経間の情報伝達がうまくいかない状態になることによって起こりますが、その原因によって、外因性・心因性・内因性と、大きく3つに分類できます。

外因性精神疾患（精神障害）
外傷や疾患、薬物の影響などはっきりした理由で脳神経の働きが阻害され、精神症状がみられるものです。原因としては、脳挫傷や感染症などが挙げられます。

心因性精神疾患（精神障害）
心理的ストレスが原因で症状が出てくるものです。ストレス反応（急性ストレス障害、心的外傷後ストレス障害（PTSD））や適応障害などの神経症があります。

内因性精神疾患（精神障害）
原因がはっきりしないのに精神症状が見られるものです。代表的なものとしては統合失調症、気分障害（うつ病、双極性障害）が挙げられ、この内因性精神疾患だけを指して精神疾患や精神障害と定義する場合もあります。

現在までの研究成果では、統合失調症はドーパミンが、うつ病ではセロトニンやノルアドレナリンといったそれぞれの脳内神経物質の分泌量が症状に影響しているのではないかなどと言われています。

精神疾患の種類と症状を紹介
それでは、主な精神疾患の種類と症状を見ていきましょう。精神疾患と一言で言っても、疾患ごとに症状は異なります。

統合失調症
思考や行動、感情などを1つの目的に沿ってまとめていく能力、つまり「統合」する脳の力が落ちたために、「スパイに見張られている」などの妄想や、現実には起こっていないことが実際に見えたり聞こえたりする幻覚が表れる病気です。
初期には幻覚や妄想などが現れる「陽性症状」が強く表れ、以降はうつ病のように無気力になる「陰性症状」が長く続きます。

うつ病（大うつ病性障害）
抑うつ気分、意欲の低下、注意力・判断力の低下などの精神症状、およびだるさや睡眠障害といった身体症状が継続して、通常の生活が送れなくなってしまう病気です。精神的ストレスや身体的ストレスが重なると発症するとも言われますが、明らかな原因がないまま発症する場合もあります。うつ病の患者は増加傾向にあり、100人に3～7人がかかると言われています。

双極性障害（躁うつ病）
うつ病と似たようなうつ状態とともに、その対極とも言える躁状態も出現し、これらを数カ月おきにくりかえす病気です。躁状態になると、寝ることなく動き回り続けたり多弁になったりしてエネルギッシュになりますが、ひとつのことに集中できず、周囲を疲労させてしまいます。また、衝動に任せて高額な買い物をするなどのリスクも高まります。

一方、うつ状態になると、すべてのことに興味がなくなって無気力状態になり、生活に支障が出てしまいます。

激しい躁状態が起こる双極性障害を「双極I型障害」、軽い躁状態が起こる双極性障害を「双極II型障害」といいます。

発達障害
発達障害とは、生まれつきの脳機能の発達のアンバランスさ・凸凹(でこぼこ)と、その人が過ごす環境や周囲の人とのかかわりのミスマッチから、社会生活に困難が発生する障害のことです。

先天的な特性が要因となって生じる障害ですので、精神疾患と表現すると少し語弊があるかもしれませんが、実際の診断は心療内科や精神科で行われることが多いことや、現在の行政の仕組み上、障害者手帳を申請する際は「精神障害者保健福祉手帳」に該当することなどから、この記事でも紹介します。

具体的な発達障害のタイプには、自閉症スペクトラム障害(自閉症やアスペルガー症候群、広汎性発達障害等を含む)、注意欠如・多動性障害(ADHD)、学習障害、チック障害などがあります。例えばADHDは不注意（集中力がない）、多動性（じっとしていられない）、衝動性（考えずに行動してしまう）の3つの症状が見られます。また、自閉症スペクトラム障害では対人関係やコミュニケーションの障害、特定の物事へのこだわりなどの特徴が表れます。

以上が主な精神疾患です。

精神疾患の診断に際しては、アメリカ精神医学会が作成した診断基準DSM（精神障害の診断と統計マニュアル）の第5版、DSM-5と、WHO（世界保健機関）が作成したICD（国際疾病分類）の第10版であるICD-10が基準になります。医師の診断根拠として利用されるのはDSMが多く、ICDは行政サービスを利用する際の分類として利用されます。

精神疾患の治療法は？

精神疾患の治療は、薬物療法と精神療法、心理社会療法などを通じて行います。

薬物療法
精神疾患の治療の中心になるのが薬物療法です。精神に作用する薬を向精神薬といいますが、症状によってさまざまな向精神薬を服用することになります。
以下が向精神薬の分類です。

精神療法
治療全体を通して、本人や家族が不安に思っていることや、症状によるトラブルや薬の副作用、家庭環境、人間関係などの悩みについて医師などの専門家が話を聞き、アドバイスをしたり話し合いをしたりしていきます。また、その中で本人自身がどんな状態にあるのか（病識）の理解を深めたりします。

心理社会的療法
社会生活へ適応するため、コミュニケーションなどの生活スキルを磨くものです。集団作業などを通じて生活の感覚を取り戻すデイケアなどがあります。

精神疾患がある方の生活支援制度とは？

精神疾患があると、通常の生活を送る上で困難を感じることがあるかもしれません。そういった場合は、生活支援制度を利用しましょう。国や病院（クリニック）などが実施しており、当事者を支える家族の負担軽減にもつながります。まずは、市区町村の障害福祉窓口や病院で、どんな制度が利用できるのか相談してみてください。以下は代表的な支援制度です。

居宅介護（ホームヘルプ）
入浴や食事、掃除、買い物など身の回りの作業が難しい場合に、ホームヘルパーが自宅を訪問して生活全般の援助に加え、相談や助言を行ってくれます。

同居家族がいても利用することができます。市区町村が決める障害の認定度合いにより、ホームヘルパーの訪問する曜日や時間の上限が決まります。

短期入所（ショートステイ）
基本的には家族などに日常の支援を行ってもらって生活しているものの、病気や旅行、行事など何らかの理由で家族による支援が難しいときに、疾患のある方に障害者支援施設などに短期間入所してもらい、入浴や食事などの生活支援を行うサービスです。

疾患のある方が家族と離れて一人の時間を持ちたいときや、独り立ちの練習をしてみたいときにも利用することもできます。また、このサービスは、支援をする家族が休息を得るため（レスパイトケア）にも役立てることが可能です。

利用期間はだいたい1ヶ月につき1週間程度までのところが多いです。

共同生活援助（グループホーム）
障害や疾患のある方と共同生活をしながら、世話人による食事や掃除などの生活支援を受けることができる居住サービスです。

支援がある生活を送ることで、孤立を防ぎ、身体・精神状態の安定が期待できます。病院退院後の生活訓練の場としても利用できますし、昼間はデイケアや就労継続支援事業所に通いながら、夜間の体調変化や生活の不便さを解決するためのサポートとして利用することもできます。

利用期間は施設によって異なりますが、2～3年を目安にしているところが多いです。

デイケア
病院や保健センターなどで行われるリハビリテーションで、対人関係の練習や生活リズムの確立、日常生活の訓練などを目的としたグループ活動を実施します。昼間の決まった時間に行われるので、定期的な外出の理由付けにもなります。

保健センターなどの公的機関で行われるデイケアと病院などで行われるデイケアがあり、後者は利用料がかかります。デイケアの内容は、一般的にはミーティングや料理、スポーツ、創作活動、心理教育などです。

精神疾患がある方の経済的な支援制度とは？

精神疾患の通院は長期にわたることも多く、病気の治療や社会復帰にかかる金銭の負担は小さくありません。そこで、国などが行っている経済的支援制度を利用するといいでしょう。精神疾患の方が利用できる経済的支援制度は複数あり、病院によっては患者相談窓口などで相談を受け付けているところもあるので、通院中の方は立ち寄ってみましょう。

自立医療支援制度（精神通院医療制度）
精神疾患や発達障害によって通院している方、すでに症状がなくても予防のために病院に通っている方の医療費の自己負担額を軽減する制度です。疾患の種類や所得に応じて、ひと月当たりの負担額に上限が設定されます。デイケアの料金も軽減対象です。

申請は、市区町村の障害福祉窓口で行います。

障害者手帳
障害や疾患のある方が取得することができる手帳のことで、精神疾患の場合は精神障害者保健福祉手帳が申請できます。取得することで疾患の種類や程度に応じて様々な福祉サービスを受けることができ、経済的な支援としては公共交通機関の割引や税金の控除などがあります。

また、手帳があると、障害者雇用という枠で、職場に症状に対する理解をしてもらいながら働くという選択肢も選ぶことができるようになります。
申請は、市区町村の障害福祉窓口で行います。

障害年金
障害や疾患によって生活や仕事に支障が出た場合に支給される年金です。若くても受け取ることができ、働いていた場合でも、その症状によって仕事が制限されていると判断されれば支給されます。生活保護とは異なり、あくまでも生活の一部を支援する額面の支給となります。

年金額は症状の度合いや加入時期、子供の有無などによって異なります。障害年金には障害基礎年金と障害厚生年金があり、障害基礎年金であればお住まいの市区町村窓口で行い、障害基礎年金であれば年金事務所で申請します。

手続きが煩雑なので、申請の事務作業を代行してくれる社会保険労務士（社労士）に委託する方もいます。

生活保護
怪我や疾患などにより働くことが難しく、収入がない、もしくは不十分な場合に最低限度の生活を保障するための生活費用が給付される制度です。現在の所有資産や親族の援助の可否などを含めて、十分な生活が送れないと判断された場合に生活保護費が支給されます。

申請は市区町村の保健福祉窓口や福祉事務所です。

傷病手当金
疾患や怪我で会社を休んだ際、無収入になってしまう休職中の生活を保障するために支給される手当金です。ただし、労災保険の給付対象とはならない、業務外の理由によるものに限られます。保険組合の加入期間によって平均収入額の3分の2の額か月額28万円のいずれかが、最長1年6ヶ月まで支給されます。

申請する場合は、まずは勤務先企業の人事担当者に相談しましょう。

精神疾患があると生命保険は加入できないの？

「精神疾患があると保険に入れない」という話が聞かれることがありますが、実際に、精神疾患がある場合は民間の保険には入れないのでしょうか。結論から言うと、数は限られますが、入れる可能性のある保険はあります。引受基準緩和型と言われる保険商品で、生命保険や医療保険などがあります。

精神疾患のある方が疾患のない方に比べて保険の加入が難しい理由は、保険に申し込む際に健康状態の告知が必要になるためです。引受基準緩和型の保険は健康状態の告知が簡易的なので、加入できる可能性が高くなります。ただ、一般的な保険に比べて保険料は割高になることが多いです。疾患の度合いによっては加入可否も変わってくるので、まずは保険代理店などに相談してみましょう。

精神疾患がある方の就職・就労支援は？

精神疾患によって就職や現在の働き方に不安を感じている場合は、就労支援制度を活用することができます。働くためのスキルを身につける職業訓練、職場探しを含めた就職活動、そして、実際の就労の場面それぞれでの支援制度が用意されています。自分の段階に合った制度を選んでください。

就労前
障害者就業・生活支援センター
障害や疾患のある方の就労と生活について一元的な相談ができる機関です。生活に関しては、健康管理や金銭管理の方法、日常の基礎的な生活習慣に関するアドバイスを提供したり、住居や年金といった生活設計に関する相談などにも乗ってくれたりします。

就労については、現状の特性や希望進路を把握した上で、職業準備訓練や職場実習のあっせんなど就職活動のサポートをしてくれます。必要に応じてハローワークや福祉事務所などの関係機関と連絡調整してくれるので、困ったときにまず頼りにできる相談先といえます。

自宅から出向くのが難しい状況であれば職員が来訪してくれます。まずは、近くのセンターに連絡して、相談日時を予約しましょう。

就労移行支援
一般企業への就労を目指す障害や疾患のある方が、働くための知識や能力を身につけることができる就労支援サービスです。事業所によってサービス内容は異なりますが、主なものは職業訓練、就職活動のサポート、職場定着支援の3つです。

職業訓練ではビジネスマナーやコミュニケーショントレーニング、パソコントレーニングなどを行い、就職活動のサポートとしては面接の練習や履歴書の書き方指導などを行います。そして、無事に就職した後もスタッフが職場定着支援を実施。就職前から就職後まで、一貫してサポートしてくれるのが特徴です。

学校のように、毎週決まった日時に事業所に通って利用することになります。働いている場合は利用できません。利用する場合は市区町村の障害福祉窓口で申し込みをします。

就職活動
ハローワーク
ハローワークには、障害や疾患のある方専門の窓口があります。ここでは、就職に関する相談全般に応じてもらえるほか、障害や疾患のある方を対象にした求人の紹介や、就職活動に関するアドバイスなどを行っています。必要に応じて、さらに詳細な支援制度・施設につなぐ役割も担っています。

予約は不要で、障害者手帳がない方でも利用することができます。

実際の就労
就労継続支援A・B型
就労継続支援とは、障害や疾患に関するサポート環境を整備して、安定的に働くことができる職場を提供する福祉サービスです。

このうち就労継続支援A型は、比較的一般就労に近い職場環境で、障害や疾患などに理解のある職場スタッフのサポートを受けながらの安定的な就労が期待できます。事業所と雇用関係を結んだ上で働くので、給料は最低賃金額以上が支払われます。業務内容は事業所によりさまざまですが、喫茶店のホール業務やパソコンデータの入力代行などがあります。

就労継続支援B型は、年齢や体力、症状の面で一般就労が困難な方を対象にしていて、1日1時間から、1週間に1日からといった短時間で働くことが可能な事業所が多いです。作業内容は軽作業が多く、事業所と雇用契約を結ばないため、賃金ではなく、生産物に対する成果報酬の「工賃」が支払われます。工賃は最低賃金を下回ることが多いですが、自分のペースで働くことができます。

精神疾患まとめ

精神疾患にはさまざまな種類、症状があり、治療や社会復帰の方法も十人十色です。とはいえ、医師の指示に従って服薬やリハビリテーションを行えば、どのような疾患でも症状はコントロールできるようになります。焦ることなく治療に励みましょう。

あまり知名度は高くありませんが、精神疾患のある方の生活を支える支援制度はたくさんあります。当事者1人で、もしくは家族だけで精神疾患を解決しようとすると、辛くなってしまう場面もあるかもしれません。そういったときは、行政に頼ることも大事です。ここで紹介した生活面・経済面・就労面の支援制度を利用して、今後の進路を考えてみるのもいいと思います。ご自身の、そして、支援する家族の負担を軽くしながら疾患に向き合っていくことが、治療の近道とも言えるでしょう。

引用先：https://snabi.jp/article/17